蓄電池の可能性

　太陽光発電でできた電気を、蓄電池に蓄えることができたら、電力会社から電気を買わなくてすむ、そんな可能性を考えている人は少なくないでしょう。

　しかし、結論を先に言えば、まだまだ住宅ごとに蓄電池を設置するのは、経済的なメリットがありません。また、技術的にもこれからです。ただし、災害に強いシステムとして考えると、メリットがあります。

　蓄電池としては、リチウムイオン電池が有望とされ、開発が進められています。とはいえ、リチウムといった希少な金属を使うため、コストが課題となっています。将来は、電気自動車に使われたあと、多少性能の落ちた蓄電池を、住宅用に利用していくという方法が有力視されています。

　現時点で、蓄電池には経済的メリットがない理由は、固定価格買取制度によって、売電した方が高いからです。これから設置する住宅でも、１ｋＷｈあたり42円で買ってもらえるものを、蓄電して自家消費すれば、電力会社から買う電気を減らすだけですから、１ｋＷｈあたり20円強の価値しかないことになります。

　技術的には、住宅に蓄電池を設置して電気の出し入れをする技術が、まだまだ開発途上です。スマートグリッド・スマートハウスといった、ＩＴ化された送電・配電技術の開発が進められていますが、蓄電池はその要素の一つとなっています。

　将来ですが、固定価格買取制度の価格が値下げされていく傾向にあることから、いずれは売電しても自家消費しても変わらない、あるいは自家消費した方が経済的にメリットがあるという時代がくるでしょう。こうしたときに、蓄電池は効果を発揮するようになるでしょう。
　蓄電池そのものよりも、電気自動車の蓄電池を利用するほうが、住宅ごとの蓄電では現実的です。また、太陽光発電が増えた場合、各住宅に蓄電池を設置するよりも、一定の地域ごとに蓄電池を設置したほうが、コストがはるかに少なくてすみます。また、集合住宅1棟に1台設置するということも、効果的です。その上で、安価な電気自動車から回収した中古の蓄電池を住宅に設置するということになるのではないでしょうか。

　ただし、繰り返しますが、災害が起きた場合、蓄電池は非常用の電源として重要なはたらきをするでしょうし、とりわけ日中に発電した太陽光発電の電気を蓄えて夜間に使えるので、重宝することでしょう。こうした点は、きちんと評価されるべきですし、公共性があることですから、自治体などが積極的に設置を支援していくことが考えられます。

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